なぜエンジニアは不足しているのか？理由と社内における対応策を解説！

「なぜエンジニアは不足しているのか…」「エンジニア不足について解決策は…？」といった疑問や悩みを持っている方も少なくないのではないでしょうか？

近年、世界的に発展を遂げているIT技術に対して、エンジニアの人材不足は深刻な問題として指摘されております。経済産業省の試算でも、2030年には最大約79万人ものエンジニアが不足すると予測されており、人材不足に頭悩ませている企業も多いことでしょう。

今回は、エンジニア不足の理由と対応策についてわかりやすく解説していきます。

約79万人のIT人材が不足する？

経済産業省は2019年に「IT人材需給に関する調査」を発表しました。調査内容によると、今後新卒でIT人材として就職する人数が増加し、2030年まで右肩上がりで増加していくと試算されています。ここまで聞くと、「IT人材不足はしていないのでは？」と感じる方も多いでしょう。

しかし、人材は確かに不足しており、同調査でも2030年には最大約79万人もの人材が不足すると試算が出ています。

要因について理解するため、まずは現在のITエンジニアの状況を詳しくみていきましょう。

 

現在のITエンジニアの状況

現在、エンジニアの人材不足は大きな問題として指摘されています。実際に「IT人材需給に関する調査」でも、2018年時点で22万人ものIT人材が不足しておりました。

また、この調査ではIT人材を2つに分けて試算しております。

AI やビッグデータ・IoTといった先端領域に対応する「先端型IT人材」とそれ以外の領域に従事する「従来型IT人材」です。先端型IT人材は、今後大きく需要が高まる、第４次産業革命に対応した新しいビジネスの担い手として、より人材確保が重要視されています。

しかしながら、先端型IT人材は日本国内の総数が少なく、国外と比較してもその人口伸び率が低いことを指摘されています。反対に、従来型IT人材については、今後の市場成長によっては需要が落ち着き、供給が過剰となる可能性があげられています。そのため、今後不足が心配されているのは人材の確保がより難しい「先端型IT人材」なのです。

試算の結果からも、こうしたIT人材の需要と供給のギャップは広がっていくことが予測されています。

 

2030年に約79万人のIT人材が不足と予想

今後もIT人材の需要と供給のギャップは広がると予測されていますが、具体的にどの程度、人材不足が発生するのでしょうか。

試算は、IT市場の「需要の伸び」と「生産性」によって左右されます。今回の「IT人材需給に関する調査」では、IT需要の伸びを「低位」「中位」「高位」の3段階に仮定しています。仮に生産性を2.4%に上昇できた場合、IT需要の伸びが「低位」の1%に留まれば、2030年の人材不足は発生せず、むしろ7.2万人の余剰が出る予測となっています。

しかしながら、これは一番低い可能性です。

今後大幅な生産性の向上は難しいことが予測され、IT需要は伸び続けることが想定されているため、最大のケースである生産性上昇が0.7％、IT需要の伸びが3～9％の「高位」になると、2030年には約79万人もの人材が不足する恐れがあるのです。

出典元:－ 経済産業省の調査(2019年3月)

 

なぜIT人材が不足しているのか

ここまで、ITエンジニアの現状と今後の予測について解説してきました。

しかしながら、なぜこれほどIT業界の人材不足が続いているのでしょうか？

考えられる原因として、「エンジニアになるハードルの高さ」「IT需要拡大のスピードが速い」「少子高齢化でそもそも働き手が少ない」といった３点があげられます。それぞれの詳細について、詳しく解説していきます。

 

エンジニアになるハードルの高さ

第一に、エンジニアスキルを習得するハードルの高さがあげられます。

未経験からエンジニアになるためには、個人差はありますが、おおよそ1000時間程度の学習が必要だと言われています。単純に計算しても週20時間学習したとして、習得まで約1年。また、この学習時間はあくまでも、エンジニアとしての基本知識を学習するためにかかる時間です。IT技術は日々進化していますので、これに追加して最新の技術や言語の情報収集・学習を継続していく必要があります。

また、システムエンジニアの場合は、テスト工程や要件定義・設計業務・マネジメント力などのスキルを磨く時間も必要になってきます。こうした学習時間と実務経験を含め、約3年〜5年ほどかけてようやくエンジニアとして一人前になるのです。

そのため、エンジニアは他業界の職種と比較しても、就業のハードルがかなり高いといえます。

 

IT需要拡大のスピードが速い

続いて、IT需要拡大のスピードの速さがあげられます。

冒頭でも記載した通り、近年、IT技術は大きく発展を遂げています。スマートフォンやパソコンが一般社会に浸透し、IoT家電や・AIといった10年前には考えられなった技術が現在は簡単に手にすることができます。

昨日までは無かった、便利で新しい機能や機器が日々開発され、今後もこの発展は拡大していくことが予想されます。新しい機能や機器を使う生活は便利な反面、導入や開発には大きなコストと人的資材が必要になってきます。政府も、DX導入に向けての助成金や、小学校でのプログラミング学習の必須化など、日本国内のITに対するリテラシーは向上しており、補償や人材も増加傾向に向かっています。

しかし、日々発展を遂げているIT需要は、それを上回る速度で拡大しており、その拡大スピードに人材供給が追いついていないのです。

 

少子高齢化でそもそも働き手が少ない

IT業界でも少子高齢化は大きな問題となっております。

総務省統計局の「労働力調査」でも、2018年時点で6,664万人いた労働人口（15歳以上人口のうち、就業者と完全失業者を合わせた数）が、2030年には6,300万人を下回ることを予測されているのです。

また、IT業界の年代別人口数は、40～44 歳の割合が最も高くなっており、2030年を目処に高齢化により現場を離れるエンジニアが、増えていくことが想定されております。その次の担い手となるべき若者についても、IT初期の時代と比較すると就職数自体は増加しているのですが、現場を離れる人口数がそれを上回っており、労働人口の不足が深刻な問題となっています。

 

自社内のエンジニア不足に対する対応策

ここまで、エンジニア不足の原因について解説してきました。主な原因には、日本国内の社会的背景があげられ、企業にとっては対応が難しい深刻な問題です。

それでは、具体的にどのような対応策が考えられるのでしょうか。

主な内容として、「エンジニアの社内教育・育成」「エンジニアが働きたい環境を作る」「オフショア開発を検討する」といった３点があげられます。

それぞれの対応策について、詳しく解説していきます。

 

エンジニアの社内教育・育成

エンジニア不足への対応策として、社員教育・育成に力を入れることも大切です。

一般的にエンジニア採用の場合は、大学などで専門的な学習をした方や、すでにスキルと経験のある転職者を中心に行います。しかしながら、スキルを持っているエンジニアは需要が高く、採用までに至る難易度が高くなる傾向にあります。

そこで、「社員教育や育成に力を入れること」がポイントとなります。

潜在的な能力や人柄などに注目するポテンシャル採用を実施し、自社で必要な人材育成を行い、中長期的にエンジニア不足の解決を目指します。エンジニアに必要となるスキルは幅広く、経験豊富なエンジニアでも案件によっては別途学習が必要となります。

その学習内容は、未経験者だとしても変わりません。もちろん習得にかかる時間やコストに違いは発生しますが、社内で一定基準以上のIT人材を育成することができれば、その企業にマッチした人材を確保できるのです。

 

エンジニアが働きたい環境を作る

他の職種に比べ転職率の高いエンジニアは、従業員の定着率向上についても重要となります。

エンジニア不足はどの企業でも深刻な問題となっており、優秀であればあるほど転職が容易です。そのため、エンジニアが働きやすい環境を作ることで、離職を未然に防ぐことがとても大切になってきます。一般的な職種と同じく、給与や人事評価基準の明確化による待遇改善はもちろんのこと、エンジニアに特化した「福利厚生を充実させること」も働きたい会社となる大きなポイントです。

エンジニアに人気な福利厚生として、パソコンの選択が充実・資格取得支援・書籍購入補助、などが挙げられます。エンジニアの要ともいえるパソコンは、個々の仕事への取り組み向上やQOLの増加につながるほか、自己啓発に関する福利厚生は、モチベーション維持や社内全体のスキルアップにも影響します。

また、「勤務体制」にもポイントがあります。

勤務時間が不規則になりがちなエンジニアは、フレックス制ととても相性が良く、自分の好きな時間に仕事ができる点は大きなメリットです。合わせて、テレワークやワーケーションなども、各自のライフスタイルに合わせられることから、生産性の向上が期待できます。

 

オフショア開発を検討する

教育・育成や待遇改善にリソースを割けない企業におすすめなのが「オフショア開発」です。

近年注目されているオフショア開発とは、簡単にいうと国外のエンジニアに開発業務を依頼することです。

上記でも解説したとおり、日本国内のエンジニアは不足しており、人材の確保が難しくなっております。反対に、国外ではエンジニア人口が年々増加しております。また、スキル面でも日本と比較すると平均的なITリテラシーが高く、同じ年代のエンジニアと比較しても優秀なエンジニアが多いといわれております。

言語の違いからコミュニケーションの難しさなど、デメリットはありますが、国外に目を向ければ、コストを抑えながら優秀なエンジニアに開発を依頼することができるのです。

また、特にベトナムなどの東南アジアであれば地理的にも離れておらず、時差が少ないので日本企業の時間に合わせて業務をおこなってくれる場合があります。「人件費・物価を抑えたい」「優秀なIT人材をすぐに確保したい」といった場合に、とくにおすすめの方法となります。

 

自社で採用が厳しいならオフショア開発がおすすめ

ここまでエンジニア不足の理由と社内における対応策について解説してきました。エンジニア不足はITに関わる企業として向き合っていかなければいけない大きな問題の一つです。

その対策は中長期的に考えて講じる必要があり、すぐに効果が出るものではありません。しかしながら、人材不足の問題には現在進行形で直面している企業も多いでしょう。そういった場合、オフショア開発の導入がおすすめです。

人件費や物価を抑えて、優秀な人材を確保できるオフショア開発は、エンジニア不足に頭を抱えている企業の問題解決の一助となる可能性があります。

この機会に、オフショア開発の導入を検討されてはいかがでしょうか？