受託開発とは？メリット・デメリットまで、わかりやすく解説！

システム開発やアプリ開発を行う際に、受託開発をするかどうか迷うことはありませんか。

開発は主に、「受託開発」「自社開発」「SES」の3つがあります。自社内に開発ができるエンジニアが在籍しているかどうか、エンジニアのリソースに空きがあるかなど、置かれている状況によってこの3つの選択肢を使い分けて開発を進めていきます。

その中から、今回は受託開発をした場合のメリットとデメリットをわかりやすく紹介します。

そもそも受託開発とは？

受託開発とは、求めているシステムの開発を外部に依頼し、システムやソフトウェア、アプリ等を開発することを言います。

自社内で開発を進めるにあたって、技術力や人材が足りないなどの課題があるときに、外部に受託開発として依頼することが多いです。反対に、エンジニアもリソースも十分に足りている場合、自社内のみで開発を進める「自社内開発」で開発を進められますが、IT人材が不足している現状で「自社内開発」のみで進められる企業は多くはありません。開発の一部、全部を「受託開発」で対応している企業が多いでしょう。

ここからは、受託開発における3つのメリットと3つのデメリットについてお伝えします。

受託開発の3つのメリット

受託開発は、外部にシステム等の開発を進めることでしたね。それでは、受託開発にはどのようなメリットがあるのでしょうか。挙げられるメリットは大きく3つになります。それぞれのメリットを細かく見ていきましょう。

・スケジュールを立てやすい
・開発コストの抑制ができる
・高度な開発をすることができる

 

スケジュールを立てやすい

受託開発では希望したスケジュールに沿って受託先が開発を進めてくれるという大きなメリットがあります。

もし自社に十分な開発経験がなかったり、人材が足りない中で開発に着手した場合、予定していたスケジュールから大幅に遅れてしまうということも少なくありません。ですが、受託開発をすることで開発するプロジェクトも受託先では管理してもらえるという特徴もあるので、安心してスケジュール通り開発を進めていくことができる魅力があります。

 

開発費用の抑制ができる

自社開発をする際に人材が足りなくなった場合、受託開発ではその人材を補うことができます。万が一自社でその都度人材を採用するとなれば、その分さらに費用や時間がかかってしまいます。それに伴い、人材のレベルによっては育成にも時間がかかることもあります。

もし受託開発を活用すれば、新しく人材を採用する費用や設備費等の固定費についても開発費用を抑制することができます。

 

高度な開発をすることができる

自社の人材で対応できない分野は外部に依頼することで開発できるというのが大きな魅力です。

自社開発するというのはその分エンジニアの成長機会でもありますが、成長するにはやはり一定の時間がかかります。他にも、自社にエンジニアがいない場合も、システムやアプリ等を開発できるというのも受託開発の大きなメリットの一つです。

そのため、高度な専門業務が発生する場合は、受託開発の方が効率的に開発を進めることができます。

 

受託開発の3つのデメリット

メリットを見ていきましたが、次はデメリットについても理解していきましょう。メリットと同様、3つのデメリットを紹介します。

・自社のエンジニアの技術習得のチャンスが減る
・情報が漏洩する可能性がある
・想定していた品質より下がる可能性がある

 

自社のエンジニアの技術習得のチャンスが減る

自社のエンジニアの技術を向上させるためには、やはり実際に色々な開発を行なっていくことが、経験値が上がり、知見・ノウハウが蓄積されます。

今DX化が加速し、競争力を高めることはとても重要になっている中で開発を外部に依頼するということは、自社のエンジニアが成長するチャンスが減ってしまうというデメリットもあります。

 

情報が漏洩する可能性がある

システム開発やアプリ開発をする際に、企業の機密データや個人情報を扱うことがあると思います。ですが、受託開発をする場合には受託先にそれらのデータを開示する必要があります。そのため、もし情報が漏洩した場合、企業にとっての損害は小さくありません。

このようなことを起こさないために、必ず機密保持契約（NDA）を締結しておく必要があります。

 

想定していた品質より下がる可能性がある

受託先の企業のレベルというのは、やはり企業によって異なります。他にもフリーランスに依頼するという方法もありますが、それもまた人材によってスキルのレベルは異なります。

万が一企業や受託先の選定を誤ってしまった場合、受託企業によっては予定していた開発に必要なスキルのレベルに到達していないということもあります。

そのため、受託開発を行う際には受託先の企業の今までの実績を確認し、開発に必要なスキルや目的にあった企業を選定する必要があります。

 

受託開発を上手く活用するためには

受託開発をする際には、自社の開発の目的にあった受託先を選定することが活用のポイントとなります。

受託先の選定を誤ってしまえば、開発の目的と異なってしまうこともあります。その一方で、上手く活用することができれば、スケジュールに沿って高い品質のものを開発することや費用を抑制することができます。

そのため、受託先の企業を選定する際には、まず受託先の企業の開発実績やスキルレベルをしっかり確認することが重要となります。